設立経緯

東京2020パラリンピック競技大会では、様々な障がいを持つパラアスリートが限界に挑む姿に、多くの感動と勇気をもらい、パラスポーツの持つチカラを感じるとともに、多様性を認め、誰もが個性を発揮できる社会が必要であることに気づかせてくれました。

共生社会や、ダイバーシティ&インクルージョンの実現、SDGsの達成など社会課題がある中で、パラスポーツはこうした社会課題の解決に貢献できると考えています。
そこで、東京2020パラリンピック競技大会のレガシーを創出し、持続可能な形でパラスポーツを推進するため、自治体や障がい者団体だけでなく競技団体、民間企業、医療、福祉、教育などパラスポーツに関わる全てのステークホルダーが結集し、連携して取り組む官民連携組織を令和5年8月30日に立ち上げました。

活動理念

組織体制

パラスポーツの取り組みを実戦・支援するプラットフォームとして、スポーツ関係者をはじめ、官民様々な関係者で協働しコンソーシアムを運営してまいります。